コロナは中国の生物兵器?中国人によるセックス覇権が始まる

2021年5月25日

■第1章 コロナは中国の生物兵器?

コロナは生物兵器!ロシア人の6割

新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった日本だが、ロシア人の6割が新型コロナウイルスは「生物兵器として人工的に作られた」と考え、ワクチンに関しても否定的な見方をしている国民が多い。

独立系世論調査機関が発表。

生物兵器として人工的につくられた……64%

自然に発生した……23%

ワクチンに関しては

まだ受けたくない……62%

接種の用意がある……30%

中国は否定

一方、中国では、「新型コロナウイルスは人工的につくられた可能性は低い」と主張。WHOの見解を引用しつつ、武漢のウイルス研究所から漏れ出したという説を真っ向から否定し、日本のマスコミもこれをそのまま流している。

ウイルス発生源の独立調査を求める世論に関しては、中国外務省は「政治利用だ」として反対し、まったく調査させない姿勢をつらぬいている。

中国ウイルス!トランプ前大統領

WHO調査団は、武漢のウイルス研究所を訪ね、記者が取材しようとしたところ、中国政府によって取材が妨害されている様子が撮影されている。

アメリカのトランプ前大統領から、「新型コロナウイルスは武漢ウイルス研究所から漏れ出した」という指摘について、中国は一貫して否定している。

WHOは、中国(中国共産党)の言いなり

WHOは、中国(中国共産党)の言いなりである。WHOのテドロス事務局長は中国寄りの姿勢を示している

以下はその具体例

1.コロナ発生初期に「人から人へは感染しない」という中国からの情報をそのまま受け取り、中国国内で感染が広がっていた2020年1月下旬に、「中国国内の感染者数が少ないことについて、中国に感謝しなければならない」と中国をべた褒め。

⇒その結果、2021年現在も世界で感染拡大

2.コロナが中国以外に広がり始めたころ、台湾が感染拡大と致死率を抑えるための情報をWHOに送ったが、WHOは中国の顔色をうかがい、台湾からの要請を無視

※補足

アメリカのトランプ前大統領が当初、コロナについて楽観視していたのは、習近平とテドロス事務局長から「心配するほどの脅威ではない」と教えられていたため。

⇒ それを信じた結果、アメリカは最大の死亡率、最大の感染者数を出すことになった

トランプ前大統領がWHOを脱退すると主張し始めたのは、騙されたことによる怒り心頭によるもの

テドロス事務局長が、中国(中国共産党)の言いなりになっている理由

1.テドロス事務局長の出身国であるエチオピアは、テドロスが外務大臣を務めていた時に、アフリカで最も多く中国からの投資を受けるようになった

2.中国寄りのロビー活動(特定の主張を有する個人または団体が政府の政策に影響を及ぼすことを目的として行う私的な政治活動)によって、テドロスは外務大臣、WHOの事務局長の地位を確保することができた、とされている

⇒ テドロス事務局長は中国から金の力で買われた売春婦と同じ

新型コロナウイルスは、中国が生物兵器を研究していて失敗したもの

毒性学、生物・化学兵器の世界的権威

アメリカコロラド州大学名誉教授・杜祖健(とそけん)は指摘する

杜祖健氏は、オウム真理教によるテロ、松本サリン事件解明のきっかけをつくった人物

新型コロナウイルスはSARSと近いウイルスだが、

分子に明らかに4つの違いがある

これは自然に起きる類ではない。

すなわち、『人工的に改造された』ということ。

武漢市の漢口は、毒物研究のメッカ

武漢のウイルス研究所から漏れたというのが最も適切な説明

⇒ 裏付ける証拠

中国政府は武漢に調査団を派遣したが、

医師ではなく、人民解放軍の生物化学兵器専門家だった

「新型コロナウイルスは、武漢市のウイルス研究所で開発されていた攻撃的な生物兵器」(アメリカのイリノイ大学、フランシス・A・ボイル教授)

新型コロナウイルスの存在が明らかになったのは2020年11月17日

同年9月、中国軍が対ウイルスの軍事訓練をしていた

中国がWHOに圧力をかけたと証言(アメリカに亡命した、香港の新型コロナウイルス研究者)

新型コロナ流行前に、武漢ウイルス研究所で同じ症状

中国の武漢ウイルス研究所に所属する3人の研究員が2019年11月に、病院での治療が必要になるほどの体調不良を訴えていたことが分かった。

新型コロナなどの病原体を研究する、武漢ウイルス研究所の複数の研究員が「新型コロナと季節性の通常疾患両方の症状」を訴えていた。

2019年11月は、多くの疫学者やウイルス学者が、パンデミック(世界的大流行)の原因となった新型コロナウイルスが武漢で広まり始めたと考えている時期にほぼ相当する。

武漢ウイルス研究所職員、19年秋に体調不良訴える

第1章 まとめ

新型コロナウイルスが人工的なものなのかどうかは断定できないが、中国政府が隠ぺいしたことで、世界的に感染者を拡大させたのは、動かせない事実である

第2章 中国(中国共産党)の目的は世界征服、民族抹殺計画

中国は「アメリカが武漢にウイルスを持ち込んだ」と主張

コロナウイルスの中国発生源説に関し、中国の見解は以下の通り

習近平国家主席は、共産党政治理論誌に「発生源は中国とは限らない」とする論文を寄稿

中国高官は“米軍持ち込み説”を主張

趙立堅外務省副報道局長は「米軍が武漢にウイルスを持ち込んだ」と主張

日本の評論家・石平氏

・そもそもパンデミック(世界的大流行)に拡大したのは、中国の初動ミスが決定打となったとみられる

2020年末、武漢市で未知のウイルスが検出された段階で適切な処置をしていれば、感染爆発は防げた。ところが中国は医師を口止めし、事実の隠蔽を行った。そこが分岐点になった

日本でも東京五輪が中止になれば、30兆円以上とも言われる経済効果が台無しになる。世界の損害を合算すれば、『1京円』なんて単位も登場するかもしれない。中国政府は、責任転嫁に必死だ

中国(中国共産党)がやっていること

その1:天安門事件

天安門事件とは、わかりやすく説明

1989年6月4日に、北京での民主化運動を人民解放軍が武力で弾圧した事件。学生たちは生きたまま、装甲車にひき殺された。その数は不明。

読売新聞は「死者3000人以上」

毎日新聞は「死者2600人かそれ以上」

朝日新聞は「死者2000人、負傷者5000人以上」

ソ連では「死者3000人」と見積もっており、最も信頼されている数字

⇒中国では、言論の自由はなく、「天安門事件」に関してネットで出てこない。いずれ近い将来、日本もこのようになる(後に説明)

天安門事件とはの巻

銃向けられても撮り続けた 中国人写真記者が見た天安門:朝日新聞デジタル (asahi.com)

その2:文化大革命(ぶんかだいかくめい)

中国で1976年~1977年まで続いた政治運動。

目的:毛沢東が復権するための大規模な権力闘争

文化大革命によって、大量虐殺が発生

推定死者数は数十万人~2000万人

北京の「赤い八月」。広西虐殺(カニバリズム)、内モンゴル人民革命党粛清事件など

⇒ 要するに、自分たち(中国共産党)に逆らう者はすべて大量虐殺

文革時代の最も行き過ぎた行為の一つに、中国南部・広西チワン族自治区(Guangxi Zhuang Autonomous Region)の武宣(Wuxuan)県で起きた、粛清の犠牲者の心臓や肝臓、性器が食べられた事件がある

AFPが確認した草案には「首切りや殴打、生き埋め、石打ち、水責め、釜ゆで、集団虐殺、内臓の抜き出し、心臓や肝臓、性器の切り取り、肉のそぎ落とし、ダイナマイトでの爆破など、あらゆる方法が使われた」とあった。

文革50年、語られぬ「人肉宴席」 中国

1990年代に米国に移住した中国政治学者の宋永毅氏(68)は、1960~70年代の文化大革命中に「アウシュビッツ収容所での集団虐殺よりもっと残酷な集団人食い」が起きたと告発

文化大革命中 広西省で集団人食い=中国政治学者

日本軍による中国人虐殺よりもひどいのではないか?

しかし、中国人の一般市民は、自分たちの国家がしたことには無知で、日本軍による虐殺行為だけを声高々に叫ぶ。

その3:モンゴル弾圧

14億人以上の人口を抱える中国。約56の民族が住む多民族国家。人口の9割以上は、日本人がイメージする「中国人」にあたる漢人・漢族。残りの55の民族は、“少数民族”と勝手に呼ばれています。

広い国土に多くの少数民族を抱える中国は、各民族独自の文化や宗教を弾圧しています。

モンゴルは、民族は南北に分断され、北部は「モンゴル国」、南部は中国領の「内モンゴル自治区」と呼ばれます。モンゴル国の人口は約330万人、内モンゴル自治区の人口は約2800万人です。

中国は、自国に近いモンゴルを、「内」と呼び、離れた側を「外」と呼び、「モンゴル国」「中国領の内モンゴル自治区」と勝手に区別しています。

モンゴル人は、独自の言語や宗教文化(チベット仏教)を持っています。中国政府は「モンゴル語は先進的な科学技術や中国流の思想道徳を教えるのに不向き」などと説明し、学校での中国語教育を強制。モンゴル語やモンゴル文化を教えることを制限しています。

ウイグル、チベット、モンゴルで中国政府がしつこく宗教を弾圧するワケ

その4:チベット弾圧

チベットの子供は、強制的に施設に集められ、親とチベット語で話すことを禁じられています。学校では中国語を教えられ、チベット語を絶滅させる政策を中国政府は行っています。

チベットでは自分の村から、別の村に移動するにも中国の許可が必要です

自分たちの家には番号をつけられ、家族構成をすべて調べられ、家族以外がいると通報されるようになっています

GPSをつけられ、行動を中国政府に監視されています

宗教施設への参拝も禁止

そもそも、チベット人は、チベット語を使い、チベット仏教を信仰する人々。チベットには、約600万人のチベット人が住んでいます。

1951年、中国軍がチベットを侵略し、支配(それまで中国に属していた歴史はない)

その結果⇒ チベットでは強制不妊手術が行われている(犬や猫の強制不妊と同じ)

「“人口抑制隊(中国政府)”は、僧院の隣にテントを張った。

チベット人女性は中絶と避妊手術を受けるため、テントに出張するよう命令された。

女性たちは強制的に連行され、手術されたうえ、術後の処置も行われていなかった。

妊娠数か月になる女性たちは胎児を取り出され、たくさんの女性が泣き叫んでいた。

テントの横には胎児が積み重ねられ、異臭を放っていた」

(1989年2月26日付けワシントンポスト紙)

・生殖器の検査と治療を受け、性欲が一切なくなり、セックスしなくなった

・頭がぼんやりするようになり、自分の家に帰れなくなった

術後に死亡する人もいた

・チベット人女性は椅子に身体を縛られ、空気袋のようなものを膣内に押し込まれ、膣内で膨らまされた。空気袋を取り出された時、肉片が一緒に膣港から出てきた。

彼女は5日間入院し、毎日注射を打たれ、薬を飲まされた。

「夫にはこのことを言ってはならない」と病院から命じられた。

家に戻り、女性は夫に性欲が一切わかないこと、治療後に生理が完全に止まったことを告げた

中国の狙いは民族絶滅。チベット、東トルキスタン(ウイグル)、南モンゴル(内モンゴル)に、多くの漢人が土地に入り、他国の土地を奪うことが狙い

⇒ 中国政府は、チベット民族を抹殺する計画

※日本では、歴史の授業で、「チベットはチベット自治区で、自治を認められているが、中国の一部」と教えられた人も多いかと思います。

日本人すべてがそうですが、会社でも役所でもどこでも常に力の強い者の顔色をうかがい、正面切って批判しようとしません。その代表が、日本の学校の先生。

2050年 日本が「日本自治領」となる日

チベット、ウイグルなどについて、日本人はまったく関心がありません。

しかし、同じことが近い将来、日本でも行われます。

日本でも、日本国内で中国語を耳にすることが多くなりました。中国人による日本の土地の爆買いも、その一つ。東京の人気風俗店に行けば、インターネットでも「中国語」で紹介しています。

もちろん、日本に入ってくる中国人のすべてが、そんな人たちではありません。すべての中国人が、日本を乗っ取るためにやってきているわけでもありません。日本のアニメや文化が好き、という中国人の観光旅行者も多いでしょう。

しかし、チベットやウイグル、モンゴル、台湾、尖閣列島の問題を、自分たちの身近な問題として感じている日本人があまりにも少ないことに驚かされます。

2050年の極東マップ

中国外務省から流出したとされる地図です。日本は、「日本自治領」「東海省」に分けられています。

※少子高齢化で、人口が減少した日本人を、“少数民族”として、日本列島の東側に押し込める(日本自治領)

日本列島の西側に中国人が居住する(東海省)

中国は、海洋国家を目指しており、太平洋への出口をふさぐように、台湾、沖縄諸島、日本列島が位置。尖閣諸島への中国船の進出は、この前哨となるもの。

第2章 まとめ

「世界の覇権」を目指す中国は、日本を支配下に置くことをすでに計画。その一里塚となるのが「尖閣諸島」。

海洋資源(石油、天然ガスなど)を独り占めにしようとする狙いもありますが、軍事的にも尖閣諸島を突破できれば、中国軍は自由に海軍を太平洋へと進出させることができます。

尖閣諸島を支配すれば、今度は沖縄

中国の歴史学者は、「琉球(沖縄)に対する(支配)権利はある」と主張。1971年の沖縄返還で、アメリカが日本に引き渡したのは統治権(施政権)であり、主権ではない」と主張している。

尖閣は「直接侵略」

沖縄は「間接侵略」

※間接侵略

オーストラリアでは、中国人裕福層がオーストラリア人の政治家に資金提供。さらに、移民や留学生を使って、中国寄りの世論を形成し、中国にとって都合のいい国へと変えてゆく、“浸透工作”が進められています。沖縄や日本もその傾向にあります

中国が、チベットを支配するのは、中国の国防安全として重要だから。チベットを支配できれば、中国のミサイルがいつでもインドの首都、ニューデリーに発射できます。

日本が、「日本自治領」となれば、チベットやウイグルのように、強制中絶や強制不妊手術、人身売買、臓器売買が行われます。

【衝撃作】「日本人が知らない中国の民族抹殺戦略」を世界一わかりやすく要約してみた【本要約】

ウイグルへの「残虐すぎる弾圧」が止まらない…共産党が恐怖政治を続ける理由

第3章 中国人によるセックス覇権、セックス侵略はすでに始まっている

1晩100万円、中国人裕福層が、日本のAV女優を爆買い

元AV女優の大橋未久がベッドで裸のまま男に寄り添っている動画がネットに投稿されていた。2人はカメラに向かって「你好(ニーハオ)」と笑顔であいさつ。その後、見つめあってキス。台湾の大手メディアが大々的に報道し、現地のAV評論家も大橋未久に間違いないと認めている。

「主にホテルで売春行為に及んでいるということ。一種の風俗業です。アジアで有名なAV女優だったため、人気も高いのでしょう。香港には富裕層が多く滞在しているため、かなり稼いでいそうですね」と関係者は話す。

実は香港にも多くのAV女優が訪れ、ホテル内で売春行為が行われている。AV女優が体を売るのは香港に限らない。中国本土の富裕層の間でもAV女優は人気であり、中国人ブローカーがAV女優の所属プロダクションと組み、秘密裏に訪日買春ツアーを企画。相手は金持ちばかりなので、1晩のセックスで100万円くらいの料金支払う。中国人によるセックスの買い占めはすでに行われている。

大阪、バンコクでも中国人による性の爆買い

今はコロナで中国人観光客の姿はないが、大阪の飛田新地では、中国人グループが性の爆買いをしていた。USJで遊び、新世界で串カツを食い、飛田新地でセックスするという観光モデルコースがすでにできている。

タイ・バンコクでも、性風俗街のゴーゴーバーに中国の若者が押し寄せ、中国人の中高年はバンコクのソープランド(マッサージパーラー)にぎっしりひしめいている。援助交際カフェで知られる「テーメーカフェ」では、中国人の若い男性が、数分おきにタイ人女性を連れ出し、カフェの上にあるホテル「ルアムチット プラザホテル(Ruamchitt Plaza Hotel)」でセックスする風景が洪水のようにあふれている。

経済力を手にした中国人男性による、セックス制覇がすでに始まっている。

2030年、中国が世界第1位の経済大国に

GDPが、アメリカに次いで、世界第2位となっている中国。2030年には、中国のGDPはアメリカを抜いて、世界1位になると予想されています。

経済大国・中国が狙うのは世界覇権と同時に、セックス覇権。

中国人裕福層や、中国共産党官僚には、『47人の愛人を囲う』という官僚も存在し、中国版の「文春砲」ともいわれるネットメディアが中国共産党を揺るがすスクープを連発している。

「共産党幹部は愛人が47人いる」スクープを連発する中国版文春砲の正体

「尖閣諸島は中国のモノ。蒼井そらは世界のモノ」

2012年9月、日本政府が尖閣諸島の国有化を決めたことをきっかけに中国全土で反日デモの嵐が吹き荒れた。

デモ隊は、「日本は出て行け」「小日本(日本の蔑称)」と激しく抗議。

しかし、その中で、中国人の若者たちは妙なプラカードを掲げて抗議していた。

「尖閣諸島は中国のモノ。蒼井そらは世界のモノ」

元AV女優、日本人女性の蒼井そらは、日本排斥を叫ぶ反日デモの最中にあっても、多くの若い中国人男性から愛されている。

蒼井そらは、中国では裸になる仕事はしていない。2010年4月に起きた青海地震の際に、蒼井そらは中国版ツイッターの「ウェイボー」で、2010年4月に起きた青海地震の際に、彼女がいち早く支援の募金を呼びかけ、これがきっかけで人気に拍車がかかった。

それ以降、蒼井そらは、中国語で「ニキビができたー」とふくれ面の自撮りや、「上海ガニ食べたー。食べ過ぎたー」とどアップのカニの写真で人気を集めている。

しかし、蒼井そらが、中国政府によるチベット支配、ウイグル支配、モンゴル支配の問題を取り上げることは死んでもない。

第3章 まとめ

中国人では、幼いころから、日本が中国を侵略したと教育されている。そのため、「小日本」や「日本鬼子」などと日本を侮辱し続けている中国人が少なくない。テレビでは抗日ドラマが繰り返し放送されている。

ある中国人は言う。

「侵略の歴史は日本だけではなく中国にも責任があります。やられたのは遅れていたからです。遅れていた原因は当時、中国が鎖国をしていたからです」

もし、日本が中国から侵略された場合(すでに尖閣諸島では領海侵犯が繰り返されている)、その侵略は中国が悪いのではなく、チベットやウイグルにも何の関心も持たなかった日本人みずからが招いた結果だ。

超人気AV女優「蒼井そら」が明らかにした反日中国人の意外な本音